今日亡くなったらいつ葬式?日程と葬儀準備の流れ

スケジュール 葬儀

今日亡くなったらいつ葬式?と、突然の事態に悩む方も多いと思います。
人の死に直面する事はそう多くはありませんが、しかしそういった事は突然やってくるものです。
そこで、いざという時の為に「今日亡くなったらいつ葬式?」という疑問について解説していきたいと思います。

葬儀の日取りに決まりはない

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もし誰かが今日亡くなった場合、「〇〇日以内に葬儀をしなくてはならない」といった決まりは特にありません。
しかし、一般的に人が亡くなって特別な理由もなく葬儀を何週間も何カ月も先延ばしする事はあり得ませんよね。

また、何かの理由で今日亡くなった方の葬儀を少し先の日程で執り行う場合には、気を付けなくてはならない事があります。
それは、遺体の保存です。

亡くなった方の遺体は時間の経過と共に傷んでいきますので、保存するのであれば温度を下げる必要があります。
この際、通常よく使われるのはドライアイスです。

特に夏場など気温が高い時期には、遺体の痛みは非常に早くなりますので、きちんとドライアイスで冷やしておかなくてはなりません。
遺体を保存する為に必要なドライアイスの量は時期などにもよりますが、一般的には10キロほど必要と言われています。

葬儀当日にもこのドライアイスは使用する事となり、その相場はだいたい1万円前後になります。

つまり、今日亡くなってから葬儀を先延ばしにするとなると、遺体を保存しておく為のドライアイスが大量に必要となるのです。
ちなみに、斎場によっては遺体を安置してくれるところもありますが、その場合ドライアイスの費用なども含めた遺体安置保管料がかかります。

費用面や遺体の傷みなどを考えると、できるだけ亡くなってから早い段階で葬儀を行う方が良いでしょう。

※基本的な葬儀日程の決め方や葬儀社、斎場への問い合わせ方法については下記をご覧ください。

関連記事:葬儀日程の決め方や流れと問い合わせ方法について

ただし亡くなった当日に葬儀はできない

遺体の状況などを考えると、亡くなってからできるだけ早く葬儀をする方がよいですが、そうは言っても亡くなった当日に葬儀を行うことはできません。
厳密には亡くなってから24時間が経過しないと葬儀を行うことはできないと、日本の法律で決められているのです。

墓地、埋葬等に関する法律(第3条)
埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後24時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。但し、妊娠七箇月に満たない死産のときは、この限りでない。

墓地、埋葬等に関する法律(厚生労働省)

お通夜と告別式は必須ではない

亡くなった後には、お通夜をして葬儀・告別式というのが一般的な流れです。
しかし、場合によってはお通夜と告別式を行わない事もあります。

お通夜→葬儀→告別式という流れは、昔からの風習なので当然と考えている方も多いと思います。
でも、この流れですべて行わなければならないという決まりはありません。

お通夜や告別式は事前の準備や費用が掛かりますので、無理に行わず火葬だけで済ませるという方も少なくないのです。
お通夜や告別式は行うかどうかは、遺族で話合って決めればよい事なのです。

親しい方が亡くなった際には、精神的にも肉体的にもつらいものです。
また、費用面で厳しいという場合もあるでしょう。
そういった際には、火葬だけにして様々な負担を最小限に抑えるという選択もあるのです。

できるだけ費用を抑えたいなら
・お通夜や告別式なしで最小限の費用で
・火葬だけで済ませたい
・小規模のお葬式にしたい

このような場合、「小さなお葬式」の低価格プランがおすすめです。

通常は翌日がお通夜、2日後に葬儀告別式の流れ

一般的な流れとしては、今日亡くなったら明日お通夜を行い、明後日に葬儀・告別式を行います。
おそらくこのスケジュールがもっとも多いケースと言えるでしょう。

ただ、特別葬儀の日取りを先延ばしにしなくてはならない理由がなくても、上記のスケジュール通り行えない場合があります。
最も多い理由は葬儀場と火葬場の混雑、あるいは休日です。
今日亡くなってすぐに葬儀の手配をしようと思ったら葬儀場や火葬場のスケジュールがいっぱいだったという事はたまに耳にします。

こうなってしまうとどうにもできませんので、最短のスケジュールを抑えて待つしかありません。

※葬儀社を探す場合、一件一件連絡するよりも葬儀レビのようなサービスを利用した方が見つけやすいです。
ちなみに葬儀レビは400社以上の葬儀社と提携しています。

ケース別葬儀スケジュール

早朝や明け方に亡くなったら

早朝
朝方に亡くなったのであれば、通常通り翌日にお通夜を行い、翌々日に葬儀・告別式の流れで良いでしょう。

夜中に亡くなったら

夜中
夜中に亡くなった場合は、日付的には当日の夜にお通夜、翌日に葬儀・告別式を行うこともできます。
いろいろと準備もありますので、1日ずれて翌日にお通夜というパターンでも問題ありません。

年末年始に亡くなったら

年末
年末年始に亡くなった場合、通常通り翌日にお通夜を行うことは基本的に難しいと考えられます。
それは、葬儀場や火葬場が年末年始(12/30~1/3)はお休みだからです。

その為、年末年始に亡くなった場合には、最短でもお通夜を1月4日に行うスケジュールとなります。
ただし、同様に年末年始に亡くなって1月4日にお通夜を行う方が多くなっている事も考えられますので、葬儀社や火葬場にはできるだけ早めに連絡を入れて確認しましょう。
また、年末年始のお通夜や葬儀は参列者にも気を配らなくてはなりません。

年末年始は帰省していたり旅行中だったりしてすぐに参列できないという事も考えられます。

亡くなる場所によって変わる手続き

自宅で亡くなったら

自宅
自宅で亡くなった場合、それが病死等であればまずはかかりつけの病院へ連絡をして、医師に来てもらいます。
そして、そこで医師に死亡診断をしてもらうのです。
場合によっては救急車を呼んでも構いません。

病院で亡くなったら

病院
病院で亡くなった場合は、その場で医師が死亡宣告をして死亡診断書を書く流れとなります。
その後、一時的に病院で遺体を安置する事はできますが、たいていの病院はできるだけ早急に遺体を病院から運び出すように言われます。
ですから病院で亡くなった場合にはすぐに葬儀社などへ連絡を取らなくてはなりません。

事故等で急に亡くなったら

救急車
事故や急病など、突然亡くなってしまった場合は救急車はもちろんですが、警察へも連絡が必要です。
これは、死亡原因に事件性がないかを確認する為です。
事故などの場合は、救急車を呼ぶと救急隊員が警察を呼んでくれることが多いです。

今日亡くなったら葬儀までにすること

葬儀場の手配

葬儀場のスケジュールは連絡してみなければわかりません。
亡くなったらすぐに連絡を入れるのが通常ですが、それでも近い日程はすべて埋まっているという事もあります。
また、友引はお休みの斎場も多いです。
なるべく近所の葬儀場でと考える方も多いと思いますが、スケジュール的に厳しければ少し離れた葬儀場を手配するという手もあります。
葬儀レビなら400社以上の葬儀社と提携していますので、条件に合った葬儀社を見つけてくれます。

火葬場の手配

火葬場も葬儀場と同じくすでに予約が入っている事がありますので、連絡をして確認が必要です。
こちらも葬儀社同様友引は休みのところが多くなります。

僧侶の手配

宗派などによりますが、葬儀で読経をする場合にはお寺への連絡も必要です。
僧侶も別のスケジュールが入っていて来られないというケースがない訳ではありませんので、確認を取りましょう。

参列者への連絡

当日または翌日のお通夜を行うとなれば、参列される方も準備が必要になります。
いろいろと大変ですが、亡くなった方の親しい関係者や親族にはできるだけすぐに連絡をしましょう。

役所の手続き

亡くなった後に役所で必要な手続きはいろいろありますが、まず一番初めに行わなくてはならないのは埋火葬許可申請です。
埋火葬許可申請とは、死亡診断書と一緒に死亡届を役所へ提出する事で受け取れるもので、これがないと火葬する事ができません。
ちなみにこの手続きは亡くなってから7日以内に行わなくてはいけません。

まとめ

「今日亡くなったらいつ葬式?」の疑問について解説しました。
いつまでに葬式を行わなければならないという決まりはありませんが、遺体のことなどを考えると翌日や翌々日など、できるだけ早めに葬儀を行うべきと言えるでしょう。
ただし、葬儀場や火葬場などの予約状況などによってはこちらの思い通りのスケジュールで葬儀を行うことができない場合もあります。

近くの葬儀社ですぐに手配ができればよいですが、それが無理な場合は葬儀レビなどを利用してちょうどよい葬儀社を見つけてもらうのもおすすめです。